発展途上国では明確に金融危機で逃げ場になり始めた仮想通貨

どこの国にも属さない仮想通貨はまさかの金融危機の場合、頼りになる存在なのではないかとおぼろげに思われている方も多いと思います。

発展途上国で自国の法定通貨が危機的な状況に陥ると、藁にもすがる思いで国民が仮想通貨に逃げ込むことが徐々にわかりつつあります。

リーマンショックから実に10年半が経過し、金融市場では徐々に次なる暴落がいつ起きるのかを非常に気にするタイミングになりつつあります。

仮想通貨に取り組む個人投資家の多くはまさかの事態になったときに生き残るのは仮想通貨であるという期待を非常に高く保有しているように見受けられます。

これが現実のものになるならば・・仮想通貨取引をしていた甲斐は多いにあることになりますから、トレーダーにとっては非常に大きな関心事ということができます。

仮想通貨に国民が助けを求める動きにでることは、ベネズエラやアルゼンチンなどを通じてかなり明確に現れていることは間違いありません。

とくに通貨の価値が失われてしまう場合、多くの国でドルやユーロを求めるような動きと全く同じわけですが、他国の通貨の場合には交換に制限がかかったり実質的に禁止されることで動きが取れなくなるケースは結構見かけるようになっています。

 

トルコでも仮想通貨へ逃避する動きがあった

実は最近ではトルコでもトルコリラから仮想通貨へ逃避する動きがでているのではないかと言われ始めています。

ドルというのは国が統制するのがほとんどですから、いざとなるとカンタンに両替はできないことになることから、国の制限を受けない仮想通貨はかなり魅力的な存在になるというわけです。

日本のような先進国でもまさかの預金封鎖のようなことがおきれば、当然多くの国民が仮想通貨になだれ込んでくることになり、状況は一変するものと思われますが、果たして日本でも同様の動きになるのかどうかが非常に気になるところです。

現在の景気は日米欧の中央銀行が無理やり緩和によって作りだしたいわば人工値付け相場です。

過剰に出回った資金はイールドを求めてあらゆる資本市場に入り込んでしまっていますので、いわゆる過去のバブル経済の過熱感というものをほとんど感じない、市場最小人数のプレーヤーで作り出された「全資本市場バブル」であることが大きな特徴となっています。

したがって万が一相場が瓦解するようなことになれば、あらゆる資本市場は売りとなりすべて並行して相場が下落することになるリスクは十分に認識しておく必要があります。

このあたりは実際に起きてみないとなかなかわからない問題ともいえそうです。

 

国際情勢

Posted by MIHO